実家の敷地整理を始め、業者に電話したら「図面ありますか？」と言われた――そんな場面は一宮や尾張の古い住宅でよくあります。
図面がなくても、住所・構造・広さ・残置物・道路の情報を順に整理しておけば相談がスムーズです。
本稿は現地確認前に自分で作れるメモの作り方と優先順位を具体例つきで示します。
結論：図面がなくても「住所・家の向きと構造・おおよその床面積・残置物一覧・接道状況」を順に確認してメモすれば、解体業者の初回見積もりや現地調査が効率化します（80〜140字）。
解体相談で最初に聞かれることは何か？業者の視点と自分が答えるべきポイント
解体業者が最初に知りたいのは「場所」と「現況」の二つです。
場所は正確な住所と地番、現況は建物の構造や用途、築年、隣接状況など、写真で補える情報まで含みます。
これらが揃っていると、電話やメールでの一次判断が可能になり、現地調査の日時や持参すべき資料の指示が受けられます。
以下に業者がよく具体的に聞く項目と、すぐに答えられる実務的なメモ方法を示します。
各項目は現場へ行かずとも確認・記録できるものを優先しています。
写真が撮れる場合は、屋根・外壁・接道・門扉・残置物の写真を角度別に撮ると非常に役立ちます。
業者が最初に尋ねる主な項目とメモ例
- 住所・地番：登記簿や固定資産税の書類から写す。
連絡先も忘れずに。 - 建物の用途：住宅（賃貸・居住）、倉庫、事務所などを明記。
- 構造：木造・RC・鉄骨など。
見ただけで不明な場合は「外見：木造風」など推定を注記。 - 延床・敷地の目安：メジャー不要。
部屋数や間取り（例：2階建て・4LDK）で代替可能。 - 残置物の有無：家具、家電、畳、廃材、車両などの種類と量の目安（多・中・少）。
- 接道状況：前面道路の幅、駐車スペースの有無、狭い路地かどうか。
メモは紙とスマホ両方で用意すると安心です。
電話で説明する際に手元のメモを見ながら答えられると、業者も正確な事前案内ができます。
特に「接道」と「残置物」は作業人員や重機の選定に直結するため、簡潔に書いて伝えてください。
判断基準の例：屋根が老朽で雨漏りが多い、あるいは倉庫にコンクリート基礎が露出している場合は、見積もりで手間が増える可能性があります。
アスベストが疑われる建材があるときは、調査・対応の必要があるため、環境省の案内を参照して相談時にその旨を伝えます。
詳しい調査や処理手順は専門機関の指示を仰いでください。
図面がないときに準備できる具体的メモと確認の順番（確認フロー付き）
図面がない場合でも、順序立てて確認すれば業者とのやり取りが格段に楽になります。
ここでは「優先順」と「各事項の確認方法」を示します。
優先度は現地調査の可否や安全対策に直結するものを上位にしています。
確認フロー（優先順）と具体的な記入例
- 住所と連絡先（優先度：高）
なぜ必要か：現地調査の日時調整、隣接地確認のため。
記入例：〒○○○-○○○○、一宮市○○町1-2-3、固定資産税通知の地番も併記。 - 接道状況（優先度：高）
確認方法：道路幅はメジャーがなくても「軽トラが通れる」「車のUターン不可」などで表現。
写真は道路からの入り口と門の全景を撮ると良い。 - 構造と階数（優先度：中）
確認方法：外から見て木造かコンクリートかを記録。
外壁の割れやひび、屋根材の種類もメモする。
記入例：木造2階、屋根：瓦葺き。 - 床面積の目安（優先度：中）
確認方法：間取り（例：3DK）や外周の目測（例：一辺が12m×8m程度）で代替。
正確さが必要な場合は後日の測量を明記しておく。 - 残置物の種類と量（優先度：高）
確認方法：主要な品目を一覧化し、量を「多・中・少」で表す。
危険物や大型家電、自動車の有無は必ず記載する。 - 隣接建物と境界（優先度：中）
確認方法：隣家との距離、隣接する擁壁や塀の有無をメモ。
越境物の可能性がある場合はその旨を伝える。 - 特殊事項（優先度：高）
確認方法：越冬中の蜂の巣、敷地内の井戸や灯油タンク、地下埋設物の疑いなど、安全に関わる要素は必ず記載する。
メモの書式サンプル（現地で1枚にまとめる）
- 物件情報：住所／地番／連絡先
- 建物情報：用途・構造・階数・築年の目安
- 広さ：間取り表記や外周の目測
- 残置物：主な品目と量（例：家具（多）、家電（少）、車両（有））
- 接道：道路幅／車進入可否／駐車可否
- 特記事項：アスベスト疑い／井戸／地下タンク／越境
- 写真：外観正面・背面・道路・主要残置物（各1枚以上）
この様式をスマホで写真に撮っておけば、業者にメールで送るだけで相談が始められます。
アスベストが疑われる場合や法的手続きに関する照会は、それぞれの公式窓口に確認するよう明記してください。
判断基準の実例：玄関から重機が入れない場合は、手壊しや小型重機での対応が想定され、人員・日数が変わるため、その旨を事前に伝えます。
隣接が密接で足場や養生が必要な場合は、現地調査でその範囲を確かめてもらうよう依頼してください。
滅失登記やその他の手続きについては法務局のオンライン案内を参照してください。
